💴 家計・固定費

保険を全部解約したら月2万円浮いた🐻
公的保険を知れば民間保険の多くはいらない話

5年前、加入していた保険を全部解約した。

貯蓄型保険、医療保険、がん保険。社会人になってから「なんとなく必要だろう」で入っていたものを、まとめて見直した。

きっかけは家計の固定費を洗い出したこと。保険料だけで月2万円以上払っていることに気づき、「この保険は本当に必要なのか」を一つひとつ調べ直した。

結論、ほとんどの保障は日本の公的保険で足りると分かり、全部解約した。浮いた月2万円は全額インデックス投資に回している。

解約で浮いた保険料
月約2万円
貯蓄型保険・医療保険・がん保険を解約 → 年間24万円をインデックス投資へ

なぜ「公的保険で足りる」と判断したのか

日本の公的保険(健康保険)は、思っている以上に手厚い。特に知っておくべきは次の2つだ。

① 医療費の自己負担は原則3割

会社員・自営業を問わず、健康保険に加入していれば入院・手術・治療費の自己負担は基本的に3割で済む。残り7割は公的保険がカバーしてくれる。

② 高額療養費制度で自己負担の上限が決まっている

仮に手術・入院で医療費が高額になっても、年収に応じた自己負担の上限額を超えた分は、あとで払い戻される。一般的な年収(約370万〜770万円)の会社員であれば、1ヶ月の自己負担上限はおよそ8〜9万円程度に収まる。

※ 高額療養費制度の上限額は年収・年齢によって変わります。正確な金額は「高額療養費制度 自己負担限度額」で加入している健康保険組合・協会けんぽの最新情報をご確認ください。

つまり、よほど長期の入院や特殊な治療が続かない限り、「貯蓄」と「公的保険」の組み合わせだけで医療費のリスクにはある程度備えられる。この事実を知ってから、民間の医療保険・がん保険に対する必要性の感じ方が変わった。

解約した保険の内訳

解約前に払っていた保険料(月額の目安)
貯蓄型保険約10,000円
医療保険約6,000円
がん保険約4,000円
合計(月額)→ 解約後約20,000円 → 0円

貯蓄型保険は「積み立てながら保障もある」という触れ込みだったが、実質的な利回りを計算すると、同じ金額をインデックス投資に回した方が期待値は高かった。医療保険・がん保険も、公的保険と貯蓄でカバーできる範囲だと判断して解約した。

正直に言うと、保険が不要とは限らない人もいる

この判断は誰にでも当てはまるわけではない。以下に当てはまる人は、安易に解約しない方がいい。

⚠️ 保険を残した方がいいケース
貯蓄がまだ十分にない人:高額療養費制度があっても、月8〜9万円程度の一時的な自己負担は発生する。それを払える貯蓄がない場合は、保険で備える方が安全。
扶養家族がいる人:自分に万が一のことがあった時に家族の生活を守る「死亡保障」は、公的保険では代替できない。生命保険(掛け捨て型)は別途検討する価値がある。
自営業・フリーランスの人:会社員より公的保障(傷病手当金など)が薄いため、働けなくなった時の備えは別途必要になりやすい。

俺の場合は独身で貯蓄もあったため、「公的保険+現金」で対応できると判断した。家族構成や貯蓄状況によって最適解は変わる。

🐻
保険を「入るか入らないか」の二択で考えず、「公的保険でどこまで守られていて、足りない部分だけを民間保険で補う」という順番で考えると、払いすぎを防げる。

浮いた月2万円の使い道

解約して終わりではなく、浮いた保険料をどこに回すかが本題だ。俺は月2万円(年24万円)を全額インデックスファンドの積立に回している。

年24万円を30年間積み立てた場合のシミュレーション(年利5%想定)
年間投資額24万円
30年後の元本720万円
30年後の運用総額(年利5%)約1,595万円

「保険料」という形で毎月払い続けていたお金を「投資」という形に変えるだけで、30年後には800万円以上の差が生まれる可能性がある。保険は「使わなければ掛け捨て」だが、投資に回したお金は複利で育っていく。

まとめ

この記事のポイント
日本の公的保険は手厚い。医療費の自己負担は原則3割+高額療養費制度で上限あり
貯蓄型・医療・がん保険を解約し、月2万円(年24万円)の固定費を削減
ただし貯蓄がない人・扶養家族がいる人・自営業の人は保険が必要な場合もある
浮いたお金をインデックス投資に回すと、30年で1,595万円になる可能性(年利5%想定)

保険の見直しは、固定費削減の中でも金額のインパクトが大きい。ただし正解は人によって違うので、まずは「自分は公的保険でどこまで守られているか」を知ることから始めてほしい。

※ 本記事は筆者個人の体験に基づく情報提供を目的としており、特定の保険の解約や金融商品への投資を勧誘・推奨するものではありません。
※ 保険の要不要は家族構成・貯蓄状況・健康状態により異なります。解約を検討する際はファイナンシャルプランナー等の専門家にもご相談ください。
※ 高額療養費制度など公的制度の内容は変更される場合があります。最新情報は加入する健康保険組合等でご確認ください。