5年前、加入していた保険を全部解約した。
貯蓄型保険、医療保険、がん保険。社会人になってから「なんとなく必要だろう」で入っていたものを、まとめて見直した。
きっかけは家計の固定費を洗い出したこと。保険料だけで月2万円以上払っていることに気づき、「この保険は本当に必要なのか」を一つひとつ調べ直した。
結論、ほとんどの保障は日本の公的保険で足りると分かり、全部解約した。浮いた月2万円は全額インデックス投資に回している。
日本の公的保険(健康保険)は、思っている以上に手厚い。特に知っておくべきは次の2つだ。
会社員・自営業を問わず、健康保険に加入していれば入院・手術・治療費の自己負担は基本的に3割で済む。残り7割は公的保険がカバーしてくれる。
仮に手術・入院で医療費が高額になっても、年収に応じた自己負担の上限額を超えた分は、あとで払い戻される。一般的な年収(約370万〜770万円)の会社員であれば、1ヶ月の自己負担上限はおよそ8〜9万円程度に収まる。
つまり、よほど長期の入院や特殊な治療が続かない限り、「貯蓄」と「公的保険」の組み合わせだけで医療費のリスクにはある程度備えられる。この事実を知ってから、民間の医療保険・がん保険に対する必要性の感じ方が変わった。
貯蓄型保険は「積み立てながら保障もある」という触れ込みだったが、実質的な利回りを計算すると、同じ金額をインデックス投資に回した方が期待値は高かった。医療保険・がん保険も、公的保険と貯蓄でカバーできる範囲だと判断して解約した。
この判断は誰にでも当てはまるわけではない。以下に当てはまる人は、安易に解約しない方がいい。
俺の場合は独身で貯蓄もあったため、「公的保険+現金」で対応できると判断した。家族構成や貯蓄状況によって最適解は変わる。
解約して終わりではなく、浮いた保険料をどこに回すかが本題だ。俺は月2万円(年24万円)を全額インデックスファンドの積立に回している。
「保険料」という形で毎月払い続けていたお金を「投資」という形に変えるだけで、30年後には800万円以上の差が生まれる可能性がある。保険は「使わなければ掛け捨て」だが、投資に回したお金は複利で育っていく。
保険の見直しは、固定費削減の中でも金額のインパクトが大きい。ただし正解は人によって違うので、まずは「自分は公的保険でどこまで守られているか」を知ることから始めてほしい。
※ 本記事は筆者個人の体験に基づく情報提供を目的としており、特定の保険の解約や金融商品への投資を勧誘・推奨するものではありません。
※ 保険の要不要は家族構成・貯蓄状況・健康状態により異なります。解約を検討する際はファイナンシャルプランナー等の専門家にもご相談ください。
※ 高額療養費制度など公的制度の内容は変更される場合があります。最新情報は加入する健康保険組合等でご確認ください。